荆苗苗

【摘 要】トヨタ自動車は一連の品質問題を受けて、日本国内外で品質向上への取り組みを強化する。世界の重要市場で事務クラスからなる品質特別委員を新たに任命するほか、人材育成にも従来以上に力を入れる。豊田章男社長は2月17日、日本国内の記者会見で「質の向上より量の拡大が優先されてしまった」と述べ、リコール問題を機に現場に品質最優先の文化を定着させる考えをした。

大会社はその社会と大体同じで、社会反映できる事は大会社も反映できる。何といっても、トヨタ会社は大和民族の成功的、典型的な見本として、大和民族のいろいろな国民性を反映する。そのために、私はトヨタ事件をきかけにして、日本人の国民性を研究してみようと思っている。

【キーワード】トヨタ自動車；国民性；内向性；性格

1.はじめに

2月24日に米議会で豊田章男は「現地のトップが対応する」との方針を述べた。各地域の顧客の苦情などに即席に対応した。

3月1日に中国北京で豊田章男は設計から販売までのすべての過程で新たに導入した品質改善の取り組みが十分に機能している力を点検、外部の有識者からの助言、指導も受ける。

実といえば、トヨタリコール問題の本質は米日間の貿易紛争である。トヨタ会社は世界有数の名社で、2008年に世界最大の自動車販売会社として、日本でも世界でも、成功的な見本とも言える。しかし、現実はトヨタ会社がいろいろな困難を囲まれるブレーキも、オーバーライドも、システムも多数的な欠陥がある。世界範囲で「品質最優先」方針の真実性も疑われる。

2.内向性

日本人は何のことがあっても、下級から上級へ処理する[1]。2009年アメリカである顧客はブレーキの原因なので、交通事故になくなった。何といっても、顧客の命は一番重要である。トヨタ会社の指導者は車の原因で顧客がなくなったことが重視すべきである。しかし、その事故が発生したあと、トヨタ会社の指導者たちは全然しらなかった。

どうしてであるかというと、日本会社のある規則は「何のことがあっても、下級から上級へ処理する」[2]ということである。そのために、今度、米議会と米公聴会でその事故は有力な証拠になった。トヨタ会社は責任を取らない悪い形象も全世界に展示した。顧客の信頼があっての自動車にとっては、このようなことはよくない。日本経済にとってもよくない。朝日新聞のニュースでトヨタリコール問題の影響で2011年日本経済は0.12%が減るようである。

内向性の原因で問題を処理する効率が低いとともに、いろいろなことが妥当的に処理できない。「下級から上級へ」という形式は良くないとは言えない、しかし突然でやってくることがあると、支社どころか、集団全体も悪い境遇に落ち込まないでは行かない。今度のトヨタ事件はこの種類の緊急事件である。

3.急躁性

3.1トヨタの発展軌道

1937年、豊田喜一郎が豊田自動車株式会社を創立した。本社は1200万円と400人にすぎなかった。侵略戦争と朝鮮戦争の原因で豊田会社が武器製造者として迅速的に強大になった[3]。

1982年7月、豊田自動車会社が正式的に成立し、この後豊田集団が日本を基礎として、国際市場に速く発展する。近年、豊田はすばらしいスピードで拡大した。世界範囲で支社が十ヵ所ぐらいある。2007年豊田の製造総額が853万台、2002年と比べると1.5倍を増加し、信じられないことである。その時の社長奥田碩がこの態勢を心配する意見を発表した。しかし、社内でその件について十分に重視されなかった。

2008年豊田会社が世界で一番大きい自動車販賣者になった。この前の77年間で世界第一のは米国のGMC自動車会社であった[4]。ある日本顧客は「第一になるとサービスが以前に比べると悪くなる」と述べた。豊田の事業拡大のスピードが速かったのが原因だという指摘が多い。北米での生産拡大などの過程でも様々な問題が生じたのかもしれない。

3.2違和感は不具合

トヨタ自動車は2月27日，主力車「カローラ」のパワーステアリンクに対する米国での苦情を踏まえ、改善策の検討を始めたことを明らかにした。大規模リコールへの対応で豊田章男社長とともに会見した佐々木真一副社長は「お客様が違和感を感じたものは不具合と認識する」と説明した。苦情などを商品に反映させる迅速な対応を図る考えをしめした。カローラへの苦情は米メディアが取り上げ、2009～2010年度型のパワーステアリングに不具合の可能性があるとして、米当局が公式調査を検討していると報じた。苦情の多くが一定速度で走った際にハイドルが左右にぶれるとの内容である。

4.弱いものをいじめて強いものを恐れる、戦略目先がない

米議会の公聴会に出席した時、豊田章男社長は二度お辞儀をし、一度は45度、一度は90度。しかし、中国では、一度45度のお辞儀をしたにすぎない。今度のリコール問題で全世界850万台の自動車をリコールさせられる。中国では、2008年度わずか20.9万台、2009年度98.9万台をリコールさせられる。

5.異国文化を引用し、その本質が知らない

5.1 安全重視の文化隅々まで

トヨタ自動車で品質問題が相次ぐ発生する背景は「世界市場で急成長するなかで、トヨタは日本中心の集権的な経営方法から地域ごとの分権に変更せざるを得なかった。」[7]その過程で小さな危険信号を敏感に捉え、品質を絶え聞きなく改善する「トヨタ文化」を他の地域にうまく輸出できなかったのではないか。日本の文化はそのままでは北米などで通用しないただ世界展開を急ぐからこそ、独自の文化を現場まで浸透させる努力が欠かせない。

5.2イメージ回復

25年以上にわたりトヨタを研究対象としてきたが、技術かやモラルは低いしている証拠はどこにもない[10]。表面化した不具合はフロアマットやアクセルペダルの部品が主な原因である。

GMやクライスラが法的整理となり、雇用の大幅削減も余儀なくされた。こうした状況の中で、優等生であるトヨタのつまずが必要以上に注目されたという面がある。新聞やテレビの過剰ともいえる大きな見出しの影響もあり、消費者の不安が想定を上回って高まっている。

6.まとめ

中日両国の発展軌道から見れば、中国と日本がよく似ている。現在の中国の状況は数十年前の日本と大体同じだとは言える。その故に、中国が日本の経験を吸収しなければならない。現在の世界形勢から言えば、日本のトヨタは米日貿易対戦に陥れる。米国経済不況なので、米日貿易対戦の後中米貿易対戦が発生する可能性がある。将来、中国の多い企業が今のトヨタの状況になるおそれがある。

そのような状況を避けるために、深刻的に日本についてのことを研究することが必要である。国民性がいろいろな方面からことを決定するので、日本の国民性を研究することが一番重要である。

参考文献：

[1]韩立红.日本文化概论[M].天津：南开大学出版社.2003.

[2]马兰英 臧运发.日本风俗习惯[M].辽宁：大连理工大学出版社.2001.

[3]冯昭奎.日本经济[M].北京：高等教育出版社.2006.

[4]张玉来.丰田公司企业创新研究[M].天津：天津人民出版社.2007.

[5]鲁斯·本尼迪克特.菊与刀[M].商务印书馆.2007.

[6]曹秀梅.日本地理[M].大连出版社.2007.

[7]中日新聞[N].2010.2.20.

[8]朝日新聞[N].2010.2.18.

[9]産経新聞[N].2010.2.18.

[10]汤重男.日本文化与现代化[M].辽宁：辽海出版社.2000.

[11]山冈庄八.德川家康[M].山东：南海出版公司.1999.